おはようございます。
退職金ぶちこみ太郎です。

このブログをご覧の方は米国株への投資をされている方だと思います。

米国株投資家は米国ドルの動向でリターンが変わってしまうため、為替が気になるのは当然です。

今回の記事は為替の話をしたいと思います(^^♪

結論から言います。

長期的に考えると、日本の通貨の価値は上昇し、アメリカの通貨の価値は下がります。

つまり、円高ドル安となり、米国ドルを保有している方は損失が発生するのです。




(*'▽')えっ、逆じゃないの???
国力と通貨の価値は比例するはず…。
米国は繁栄する➡ドルの価値が上がる

日本は衰退する➡円の価値が下がる

結論、円を売ってドルを買おう!!
このような考え方の人は多いです。

しかし、私はこの予想に懐疑的です。

通貨の価値は、超長期的(50年~100年)には国力に比例しますが、長期的(20年~30年)にはインフレ率の差で為替の価格が決定されると考えているからです。

私はドル高にはならないと思います。
むしろ、円高ドル安になるのではないでしょうか。

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そもそも、為替は何故、変動するのでしょうか?

それは「投機的要因」と「経済の基礎要因」の二つです。

通貨はテロ、戦争、政治といった偶発的な要因で通貨は変動します。投資筋が利益を得るために通貨を売買することで為替が変動するのです。

ですが、投機的要因による為替変動は長期的なリターンに影響を与えません。

何故なら、投機筋が短期的なリターンを得るために通貨に投資したに過ぎないからです。

仮に読者様が米国ドルやユーロを保有してリターンを得たとします。でも、読者様はいつか他国の通貨を売却しますよね(^^)

何故なら、他国の通貨は日本国では使用できないからです。

利益を確定するために必ず、日本円に買い戻す必要があります。つまり、行って戻ってくる状態になり、通貨の価値は元に戻ります。

理論上は長期では投機的な要因では為替は変動しないのです。








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長期的な為替変動に影響を及ぼすのは経済の基礎要因に基づく通貨取引です。

日米のドル円の変動は、二か国の経済活動によって通貨の価値が変わります。

特に日米の物価上昇率の違いが為替の変動要因となります。日米のインフレ率の違いが、ドル円の価格を決定します。

アメリカはインフレ状態であり、物価が少しずつ上昇しています。別の言い方をするとアメリカは少しずつ、通貨の価値が減っているのです。

逆に日本は物価の上昇ペースは緩慢です。別の言い方をすると通貨の価値が減っていないのです。

米国と日本を比較するとインフレ率に違いがある為、将来は円高ドル安となるのです。

ドルを保有すると、米国のインフレから逃れることはできません。長期では米国のインフレ率に応じて、通貨の価値が失われてしまうと考えられます。

つまり、ドル安になるので、ドルを保有する日本人は円貨ベースだと損をするということです。







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しかし、損をしない方法が一つあります。

それは米国株式へ投資をすることです。

ドル安による為替で日本人は損失が発生します。しかし、長期投資では株価の上昇によって相殺されるので日本人投資家は損失を抱え込まないのです。 米国の方がインフレ率が高いので、米国企業の名目上の利益は物価上昇に伴い、増加することになるからです。

インフレのおかげで、名目上の利益が増加することになり、株価は上昇するのです。

円高ドル安による損失が発生しても、株価は上昇するので、問題ありません。






ここで、一つ重要なことを言います。

必ず、インフレが発生しても価格に転嫁できる企業へ投資する必要があります。そうでなければ、インフレによるドル安の損失をカバーできないからです。

マクドナルドやコカ・コーラのように価格決定力のある強い企業へ投資することで資産防衛をすることができます。インフレ時に商品・サービスに価格を転嫁できるということ、これが大事だったのです。



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実はドルや円などの為替の動向を予想するのはプロでも困難です。

ぶっちゃけ、今後の為替動向を正しく予想できる人はいません。

ドル高になるかもしれませんし、ドル安になるかもしれません。大事なのは、どう転んでも良いように備えることだと思います。

サラリーマン投資家は下手に為替の予想をするよりも、インフレが進んでも大丈夫な企業へ投資をした方が現実的な投資だと思います。

米国株へ投資するのなら、必要以上に為替を気にし過ぎる必要はありません。円安であるのを気にして投資を何年も見送ってしまうのが方が愚かなことだと思います。

ドル円の為替変動は理論的には長期ではリターンに影響を及ぼさないのですから、投資のタイミングを気にする必要はありません。

長期投資で大事なのは為替ではなく、インフレに価格を転嫁できる企業へ投資するかが重要なのです。

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