退職金ぶちこみ太郎です。

最近、人工知能のニュースが多くなってきました。今が社会の変革期であるのは間違いありません。

インターネットの次に来るものは、AIであるとGoogle、Apple、Amazonも同じ認識です。積極的に人工知能への投資を続けており、21世紀における変革はAIによって起こされる可能性が高いです。


古いニュースですが、私が一番ゾッとしたニュースがこちらです。


2000年のゴールドマン・サックスのニューヨーク本社では600人ものトレーダーが大口顧客の注文に応じて株式を売買していたそうですが、ゴールドマン・サックスのCFO(最高財務責任者)に就任予定のマーティ・チャベス氏は、「2017年現在で本社に残っているトレーダーはわずか2人です。


2000年にゴールドマン・サックスが600人体制で行っていたような株取引はすでに機械学習機能を備えた複雑な取引アルゴリズムに置き換えられており、通貨取引や先物取引のような証券取引所では取り扱っていない取引にも自動化の波が押し寄せています。

2017 CSE Symposiumでの説明

ウォール街のエリートがクビに( ;∀;)
むしろ、高給取りだからこそAIに職を奪われたんでしょうか…。
良かった…。エリートじゃなくて(笑)

もちろん、代わりに株の取引をしているのはAIです。AIは24時間休むことなく働き続け、過去の膨大なデータから最も最適だと思われる判断をしているのです。0.001秒で自動的に注文を出せる人工知能に人間が勝てるはずがありません。
 
人間は集中力が続かず、感情による対立をし、ミスもします。高いコストを払って人間を雇うメリットがありません。AIに仕事を奪われる時代は、まさに目前に迫っています。





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更にAIによる自動運転の技術が本格的に普及してしまったら、ブルーカラー層であるタクシーやトラックの運転手は失業となります。

ホワイトカラー層も人工知能に職を奪われます。天気予報士、会計士といった高学歴な人が仕事をするよりも人工知能の方が実力を発揮しやすい環境だからです。

そう遠くない未来にAIが人間から仕事を奪うでしょう。私達は新しい時代に向けて備える必要があります。
 
ではどうしますか?私達は人工知能を打ち壊す運動を展開するべきでしょうか?
 
まさか、そんなことできる訳ないですよね。多くの人が失業することになってもAIが発展した方が社会全体の恩恵が大きいです。私達は変化に対応して生きて行くしかありません。
 
では資格を取って、スキルアップするべきでしょうか?いや、普通の人は努力しても無駄でしょう。どんなに努力してもAIの台頭により収入が減るのは避けられません。
 
しかし、どんなにAIが発展しても変わらないことがあります。どれだけ社会が変革しても、資本主義である限り、資本を必要とする構造は変わりようがありません。
 
淘汰されるであろう私達のようなサラリーマンこそ、株式投資をするべきです。どんなに人工知能が発展してもAIが株式を保有するということはあり得ません。株式投資は人間だけに許された資産を守れる手段なのですから。
 
しかし、投資をするうえで、守ってほしいルールがあります。AI銘柄に投資するな!ということです。
 
 
 
 

 
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えっ、AIに投資するな???
人工知能が台頭する時代にAI銘柄に投資するなというのは矛盾しているように聞こえるかもしれません。
 
しかし、過去の投資の歴史がそれを証明しています。
 
こちらがインターネット関連株がブームになったドットコムバブルの記事です。


通信関連銘柄が多いNASDAQのナスダック総合指数は1996年には1000前後で推移していたが、1998年9月に1500を、1999年1月には2000を突破し、2000年3月10日には絶頂の5048を示現した。

このような中で株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、シリコンバレーを中心にベンチャー設立ブームに拍車をかけた。米国ではドットコム・ブーム、またはドットコム・バブルと呼ぶ。

当時、米国の経済学者はこのような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、連邦準備制度理事会の利上げを契機に株価は急速に崩壊し、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件もあって、2002年には1000台まで下落した。


Wikipedia
インターネットベンチャー企業の企画書の多くは投資家達にとって聞いたことが無く説明されても理解できない語句で埋め尽くされていたが、投資家は関連株を買い漁りました。

商業的可能性が疑わしく、あるいは技術的可能性について疑わしいものであってもドットコムと企業名についているだけで株式は飛ぶように売れたものの、最終的にはバブル崩壊という形で投資家は損失を抱えることになるのです。



市場は短期的に見れば投票機だが、長期的には計量器だ

ベンジャミン・グレアム
これは、バフェットの師匠であるベンジャミン・グレアムの言葉です。
 
目先の株価は人気投票でも、長期的に考えると株価は企業の本質的な価値に落ち着きます。

人工知能関連株はPERが非常に高く、投資家の期待以上に企業が成長するかは誰にも分かりません。だからこそ、人工知能の投資はギャンブル的な要素が大きいです。

以前から、GoogleやAmazonの株を保有している人は問題ありませんが、今頃になって慌ててAI銘柄を買っても良い結果とはならないと思います。






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既に有望な技術を持つ企業は投資家からの期待値が高いため、株価は割高です。短期投資なら、ともかく、長期投資なら投資家は、高値掴みをしてしまう可能性が高いのです。
 
また多額の設備投資、研究開発費が必要ですので、株主へ還元する余力はありません。仮に配当金を貰えたとしてもPERが高く配当金は僅かとなってしまいます。
 
つまり、株主の利益を犠牲にして技術が発展していく可能性が高いということです。そして、株主の利益は消費者に転嫁されるのです。
 
ならば、人工知能への投資は控え、消費者として恩恵を受けた方が賢明というものです。
 
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ドットコムバブルの時、割高な株価にも関わらず、投資してくれた人がいたからこそ技術が発展しました。膨大な設備投資、研究開発費を負担してくれたのですから。インターネット革命の貢献者は株主です。
 
しかし、バブル崩壊に伴って多くの投資家は損失を抱えました。1万もの企業の内、大儲けできたのはGoogleやAmazonに投資した一部の投資家だけです。
 
私達は感謝すべきです。消費者が快適なインターネット生活を過ごすことができたのは、ITバブルのときに損失を抱えてくれた投資家の犠牲のおかげです。
 
多くの投資家が周りの空気に流されて、何となく資金を出してくれたから、インターネットが普及したのです。
 
残念ながら、株主の利益を犠牲にして世の中が発展していくことはあり得るということを私達は知るべきです。
 
でも、自分がその犠牲者となるのは嫌ですよね。何故なら、お金を儲けるために投資をしているのですから。
 
人工知能が発展するのは間違いないと思いますが、成長の罠に嵌まってはいけません。いつだって、バリエーションが大事なのです。
 
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どれだけ技術が進歩しようとも、人の基本的な生活スタイルは変わりません。
 
食事を食べ、お風呂に入り、睡眠を取る。このような生活は人である限り不変です。長期投資をするなら、生活必需品への投資をするべきです。
 
AI銘柄が注目されるほど、マクドナルド、コカ・コーラ、P&G、ジョンソン&ジョンソンといった地味な銘柄の注目度は相対的に下がります。それを買い増す訳です。
 
基本的に話題株に踊らされる人は長期では良いリターンにはなりません。私達は生活必需品で株主還元をしてくれる優良企業への投資を続け、リターンを得るべきです。
 
私達は安定的に配当金を得ながら、消費者としてAI時代を楽しみましょう。





ドットコムバブルと同じ状況がきっと、発生するよ
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確実に資産を増やしたいのなら、昔から使われている生活必需品への投資が賢明かな



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